足元を知るための裏方に=全国を概観した地震動予測地図

「文部科学時報」平成18年3月号

中川和之 時事通信社防災リスクマネジメントWeb編集長

 「めまいかな?」、「おっ、これは」、「うわっ、ただごとじゃあないぞ」。
 地震は、人が感じることで発覚する。地震の揺れが伝わる速さより、電気が伝わるほうが早いという時間差を使った緊急地震速報が普及すれば、海洋のプレート境界地震なら揺れが始まる十数秒前に伝えることも可能だが、直下型の地震ではどうしようもない。大型台風が来る前から、ひまわりの画像で渦巻く白い雲の真ん中にある不気味な目を見ることが出来る気象現象とは違って、地震はイメージを持ちにくい。これが地震防災を面倒にしている。
 突然の出来事で、しかも破局的な被害をもたらすことがあるからこそ、人は何か事前に地震を知ることが出来ないかと考え、世界で初めての地震の学会が日本で誕生した時から、地震を事前に知ること=予知はテーマだった。東海地震で直前の予知だけが注目されたが、被害軽減にはその実現だけでは役に立たないことが兵庫県南部地震で分かった。大半の命は救われても、家が壊れて火事で燃え、暮らしの拠点が失われた。港の岸壁は破壊され、高速道路は倒壊し、新幹線の高架が落橋するのは防げなかったのだ。
 減災対策のために、家を地震に強くしたり、地域での助け合いの備えを促すには、「何でもいいから逃げなさい」という命令口調の情報ではなく、適切な知識に基づいて納得して取り組めなければ実現は難しい。そのために、自分の地域の足元でどのような地震があり得るのかを認識していることが重要だ。特に被害をもたらす強い揺れ=強震動を予知しておくことがカギになる。「予知」という言葉が直前予知を代表するように考えられたため、長期予測や強震動予測など「予測」という言葉が使われているが、事前に予測して知っておくことであり、実質は同じ言葉だ。
 兵庫県南部地震の直後、全国を7地区に分けて想定される地震をまとめて記事にしたが、当時は、全国の地震活動を分かりやすく整理した資料がなかった。知られていなかったのは、兵庫県南部地震を起こした淡路島や六甲山の足元の断層だけではなかったのだ。
 政府の地震調査研究推進本部が1997年8月に公開したのが「日本の地震活動−被害地震から見た地域別の特徴」だ。都道府県別に過去の被害地震や想定される地震リスクをまとめたことで、それぞれの足元の地震が知られるようになった。活断層の分布や過去の被害地震の震源域が描かれた地図は、自治体のパンフレットなどで多様に活用されている。
 その後、活断層やプレート境界の地震についての長期評価や強震動予測の研究が進み、これらの成果に基づいた日本の地震リスクを大きな地図として表現したのが、昨年公開された「全国を概観した地震動予測地図」だ。日本列島がどう揺れるかのイメージの第一歩として、学校で使う地図帳などにぜひ使って欲しい1枚だ。
 ただ、これはあくまで日本列島全体の図だ。足元感覚的にいうと、普段から日本列島の上に立っていることを意識している人は少ないだろう。このため、この地図を作るために使ったデータを活用した防災科学技術研究所のWebサイト「地震ハザードステーション」(http://www.j-shis.bosai.go.jp)では、様々な地震を想定して1キロメッシュで強震動を予測できるようにして、都道府県単位より細かく足元の地震を認識できるツールとしている。ただ、阪神大震災では、数百メートル離れると、被害程度が大きく違っており、1キロメッシュでは平均的な揺れでしか表現できない。
 横浜市や名古屋市、京都市が市民向けに作った地震マップは50メートルメッシュだ。昔の谷筋や氾らん原、沼地などで揺れが拡大される様子も分かる。身の回りの風景と足元の強い揺れの予測が結びつき、地震が認識されやすくなった。横浜市の地震マップ公開後、耐震診断が急増したのも当然だろう。
 一人一人から、ご近所、町内会、民間企業、市町村など、様々な社会セクターが地震と付き合うために、それぞれの足元の揺れが実感を持って分かる詳細な地震マップの有効性が理解され、各地で作成が進みつつある。膨大な労力をかけてできあがった全国を概観した地震動予測地図だが、この地図を作るためのデータがフル活用されて作られることになる各地の詳細な地震マップの脇に、全国を概観してもらう裏方的存在として地味に扱われるようになるのが当たり前になることを期待している。(了)


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